【仮想通貨】不況になった理由と好転換が期待できる要因

こんにちは、AirDrop博士のグンちゃんです！

仮想通貨市場は不況真っただ中ですが、仮想通貨はボラティリティが高く、価格の変動が激しいため、このように市場全体が暴落するハイリスクな面も覚悟しなければいけませんね。

こういうときはICOも通貨の激しい値上がりも期待できないため、また盛り上がり始める市場に向けて準備していきたいですね。

ということで、今回は復習も兼ねて「なぜ仮想通貨市場は不況になり、通貨は下落したのか？」をご紹介させていただきます。

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では、早速見ていきましょう！

1 仮想通貨市場が不況となったキッカケ
- 1.1 ウィンクルボス兄弟のETF不許可
2 不況に追い打ちをかけたニュース
3 仮想通貨はどれくらい暴落したのか
4 仮想通貨市場の転換が期待できる出来事
- 4.1 Bakkt社のサービス開始
- 4.2 CboeのビットコインETF承認
5 【仮想通貨】不況になった理由と好転換が期待できる要因～まとめ～
6 コチラも併せてチェック↓↓

仮想通貨市場が不況となったキッカケ

まず前提としてお話させていただきたいことがありますが、「ビットコインETF」は資金力を持った機関投資家が仮想通貨市場に流入してくることで、市場が10倍にも広がるほど”インパクト”のある出来事です。

一方で「ビットコインETF」が可決されないかもしれないと感じられるニュースがあるだけで市場が敏感に反応し、バブルのように膨れた「ビットコインETF」への期待が弾け、市場全体が大暴落してしまう悪影響も持ち合わせています。

ウィンクルボス兄弟のETF不許可

そして市場が不況のキッカケとなったのが、ウィンクルボス兄弟が申請していた「ビットコインETF」が、米国証券取引委員会（SEC）によって不許可とされたというニュースです。

SECのウィンクルボス兄弟のビットコインETFに関する公式意見書

ウィンクルボス兄弟によるビットコイン申請は、今回で2度目の申請であり、2017年3月に下された1度目の申請の際に指摘された箇所を変更した”新規申請”でしたが、

主に以下2点で、SECが求める「投資家保護」と「公平な投資」を満たすことができないという理由で、2度目の申請も不許可とされました。

ビットコインETF上場予定だった証券取引所「BZX」の登録者数が少なく、情報が届く対象に偏りが生まれる。（SECは、投資家へ平等に情報が配信されるよう望んでいる）
「BZX」の出来高が低く、常に円滑な取引を行うことができず、”ビットコインETF”と”現物”の価格乖離を小さく抑えることができない。

「ビットコインETF」は資金力を持った機関投資家が仮想通貨市場に流入してくることで、市場が10倍にも広がるほど”インパクト”のある出来事です。

不況に追い打ちをかけたニュース

上記の「ウィンクルボス兄弟のビットコインETF不許可」を皮切りに、様々なネガティブニュースが続いてしまい、いまだ（2018年8月17日時点）につづく仮想通貨市場の不況となっています。

トルコ・ショック

トルコの法定通貨トルコリラが急落した「トルコ・ショック」によって金融市場が大きく乱れ、その金融不安の影響を仮想通貨も受けていると言われています。

トルコ・ショック後は金などの比較的ボラティリティが低く安定した資産へ資金が流れているため、

ボラティリティが高い仮想通貨での資産管理は避けられる風潮になっていることが考えられます。

CboeのビットコインETF延期

CboeがSECに申請しているビットコインETFの回答期限が8月10日になっていましたが、SECの公式文書によって「9月30日まで延期する」という回答がありました。

ショート目的でビットコインを買っていた人もいたために、延期されたことで売り圧が強くなってしまった感じでしょうか。

ちなみに「9月30日までの回答」となっていますが、【不許可・許可・延期】の選択肢があり、延期された場合は2019年2月まで回答期限が伸びることになります。

ウィンクルボス兄弟のビットコインETFでの不許可となった際は、ビットコインETFの設計に不十分な点があったことが原因とされていますが、

一方で今回のCboeのビットコインETF不許可は、SECのビットコインETFに対する準備が整わないために延期とされた面もあるかもしれないため、

9月30日までに準備が整うかと考えると、正直厳しいかもしれず、延期されることが濃厚と考えています。

ICEによるBakkt設立が軽視されている

Bakkt社は、ICEが仮想通貨決済プラットフォームを提供する新会社として立上げ、すでにMicrosoft・Starbucks・BCG（ボストンコンサルティンググループ）との提携が決まっています。

もし今年の1月にこのニュースが流れると、仮想通貨市場の市場規模が20%も上がるだろうとコメントする方もいるくらい衝撃的なニュースでしたが、

仮想通貨市場が落ち込んでいることもあり、ICEのBakkt社設立のニュースが報道された時点では、市場に大きな影響はありませんでした。

一方でBakkt社が提供するサービスがローンチされた場合、市場を転換させる好材料にもなるため、注目する必要があります。

仮想通貨はどれくらい暴落したのか

現在（20188月17日）、30日前、90日前に仮想通貨が下落したか、数字をもとに見ていきましょう。

ビットコイン（BTC)

現在価格／USD	$6,482.97
現在価格／JPY	¥713,127
30日下落率	-14%
30日価格	¥833,384
90日下落率	-25%
90日価格	¥950,455

ビットコインの下落率は比較的アルトコインよりも低くなっていますね。これは後述するCboeの「ビットコインETF」への期待からビットコインを購入する人が多くいること、アルトコインへの信用が下がっている、含み損を回避するために人気のないアルトコインが売却されることが考えられます。

またその影響でビットコインのドミナンスが上昇しており、2018年8月11にに今年初50％を突破し、現在ビットコインのドミナンスは53%前後を推移しています。

ビットコインのドミナンスとは、仮想通貨市場全体の時価総額のうち、ビットコインの時価総額が占める割合を示しています。

一般的にビットコインドミナンスが高まりすぎると、ビットコインからアルトコインへ資金が移動し始めてビットコインが暴落し、その影響で資金が入ったアルトコインも続いて暴落するとされています。

そのため、もしCboeの「ビットコインETF」が延期、もしくは不許可となると、今回以上の暴落が起こると考えられます。

イーサリアム（ETH）

現在価格／USD	$299.58
現在価格／JPY	¥32,954
30日下落率	-13%
30日価格	¥37,761
90日下落率	-46%
90日価格	¥60,992

イーサリアムの暴落は、市場全体の暴落以外に、イーサリアム（ETH）を調達したICOプロジェクトが、資金（法定通貨）捻出のためにイーサリアム（ETH）を売却したことも下落要因として考えられます。

リップル（XRP）

現在価格／USD	$0.30
現在価格／JPY	¥33
30日下落率	-6%
30日価格	¥35
90日下落率	-49%
90日価格	¥64

リップル（XRP）は、ビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）よりも比較的大きく暴落しています。

ですが、リップル（XRP）は市場全体の暴落以外にネガティブなニュースがないため、なぜこれほど暴落したのか定かではありません。

考えられるとすればリップル（XRP）が有価証券ではないかと議論されていること、Ripple社が集団訴訟をされていることの2点です。

有価証券議論に関しては、リップル（XRP）発行時から懸念されていたものの、6月にビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）が有価証券ではないとされ、リップル（XRP）の有価証券性について再注目され始めました。（それにしてもこの議論から下落まで少し時間のラグがありますね）

Ripple社の集団訴訟に関しては、「投資で損をしたから賠償しろ」という「とりあえず訴えられることがあれば訴訟を起こす」アメリカで2018年5月から行われています。こちらはRipple社優勢で進んでいるため、ネガティブ要因となることは考えにくいですし、こちらも集団訴訟が起きてから下落までの時間にラグがあります。

もしかすると有価証券の件、集団訴訟の件でリップル（XRP）を売却しないまでも潜在的にリップル（XRP）への不信感が募っており、今回の市場暴落が引き金となって売却まで至ってしまったのかもしれませんね。